株は生き物です。
いろんなファクターによって、上がりも下がりもいたします。
景気の善し悪しのみならず、天候の変化や芸能人の活躍などによっても、株価が大きく変わることがあるのです。
そういった意味では、選挙によっても株価が左右されることを、忘れてはなりません。
2014年11月21日に、衆議院が解散し、12月14日の選挙が決まりました。
そもそも、この解散総選挙のきっかけは、17日に発表された7~9月期のGDPの速報値に原因があるのです。
事前に予測されていた数値をはるかに下回る結果でした。
実質年率でマイナス1.6%という恐るべき数字に、日経平均株価は急落し、1万7000円を割り込んでしまったのです。
10月30日に鳴り物入りで発表された追加金融緩和からの上げ相場には、水を差されてしまった形となりました。
株価の動きには一種の法則が見られます。
まずは、解散前後で日経平均株価が上昇する、ということです。
そう考えると、解散は株式を買うのにいいタイミングになります。
これは、過去3回の選挙での結果を見ますと、日経平均が勢いよく上昇していることがわかります。
それだけ、経済政策と日経平均株価の動向は密接に関連しているのです。
まさに、最近では、株式市場も政治状況に即応して、非常に敏感に反応する傾向がより際立ってきています。
レナウン株価もその影響のもとにあります。
政治とアパレルは一見無関係に見えますが、レナウン株価も法則の通りの挙動を示しています。
また、年末の選挙は、日経平均株価の上昇に寄与している側面があります。
かねてより、相場の世界には、「5月に売って、逃げろ」というフレーズがあります。
この言葉の示すものは、とりもなおさず、毎年、12月から5月の株式相場は上がりやすいという事実を物語っているのです。
レナウン株価にも、こうした経緯が色濃く反映されています。